東京都港区東京エレクトロン研究所を設立
「半導体こそ産業界を変革する」という信念のもと、久保徳雄と小髙敏夫らの若者が、資本金500万円で（株）東京エレクトロン研究所（現 東京エレクトロン）を創業。株式会社東京放送の出資により設立、社員6名の駆け出しベンチャーだった。当初は、ICテスタや電子部品など最先端技術製品の輸入に加え、VTRやカーラジオなどの民生機器の輸出も手掛けていた。
東京エレクトロン株式会社の企業分析
概要
東京エレクトロンの企業概要
売上高
24,435億円+0.5%
営業利益
6,249億円-10.4%
営業利益率
25.6%
企業サマリー
半導体製造装置で世界トップクラスのシェアを誇る日本最大のメーカー。塗布現像装置（コーター・デベロッパー）など、前工程における複数の重要工程で圧倒的な市場占有率を持ち、微細化が進む最先端半導体やAI向けHBMの製造に不可欠な次世代技術を牽引している。
半導体業界ポジション
| 企業名 | EDA / IP | IDM | ファブレス | ファウンドリ | OSAT | 材料 | 装置 | 部品 | 設備 | 商社 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 東京エレクトロン | - | - | - | - | - | - | ● | - | - | - |
売上高（直近7年）
営業利益（直近7年）
半導体製造装置
半導体製造に必要な製造装置事業。ウエハに微細な回路を形成する「感光材の塗布・現像（コータ・デベロッパー）」や「成膜」「エッチング」「洗浄」など、多くの主要工程で世界トップクラスのシェアを有する。
- コータ・デベロッパー
- 成膜装置
- エッチング装置
- 洗浄装置
techvalue.jp
沿革
1963年11月
1975年
民生機器の生産・輸出ビジネスからの撤退
1971年・1973年のオイルショックを契機に、事業形態を大幅に見直した。当時、売上の6割を占めていたカーラジオ、カーステレオ、電卓などの民生機器生産・輸出から撤退、付加価値の高い半導体製造装置、コンピュータ関連機器、電子部品に特化した事業体への転換を決定。戦略が見事に成功し業績が飛躍した。
1978年
名称を「東京エレクトロン」に変更
「（株）東京エレクトロン研究所」から「東京エレクトロン（株）」へ商号を変更。
1989年
半導体製造装置メーカー売上高世界ランキング1位
出典：東京エレクトロンHP、わが社の歴史、産業技術史資料データベース
事業・製品
事業セグメント
半導体製造装置
半導体製造に必要な製造装置事業。ウエハに微細な回路を形成する「感光材の塗布・現像（コータ・デベロッパー）」や「成膜」「エッチング」「洗浄」など、多くの主要工程で世界トップクラスのシェアを有する。
- コータ・デベロッパー
- 成膜装置
- エッチング装置
- 洗浄装置
売上高の推移
注目の製品・技術
製品・技術一覧
業績
業績データ
自己資本比率
72.4%
財務の安定性
営業CF
5,397億円
本業で稼ぐ現金
研究開発費比率
11.4%
売上高に対する割合
売上高CAGR（5年）
+11.8%
年平均の成長率
資料
開示書類
年度別の開示書類
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| 年度 | Q1 | Q2 | Q3 | 有報 |
|---|---|---|---|---|
| 2026 | - | - | - | 有価証券報告書 2026/06 |
| 2025 | - | - | - | 有価証券報告書 2025/06 |
| 2024 | - | - | - | 有価証券報告書 2024/06 |
| 2023 | 四半期報告書 | 四半期報告書 | 四半期報告書 | 有価証券報告書 2023/06 |
| 2022 | 四半期報告書 | 四半期報告書 | 四半期報告書 | 有価証券報告書 2022/06 |
| 2021 | 四半期報告書 | 四半期報告書 | 四半期報告書 | 有価証券報告書 2021/06 |
| 2020 | 四半期報告書 | 四半期報告書 | 四半期報告書 | 有価証券報告書 2020/06 |
| 2019 | 四半期報告書 | 四半期報告書 | 四半期報告書 | 有価証券報告書 2019/06 |
| 2018 | 四半期報告書 | 四半期報告書 | 四半期報告書 | 有価証券報告書 2018/06 |
| 2017 | 四半期報告書 | 四半期報告書 | 四半期報告書 | 有価証券報告書 2017/06 |
| 2016 |
四半期報告書
訂正 |
四半期報告書 | 四半期報告書 |
有価証券報告書 2016/06
訂正有価証券報告書 |