東京エレクトロン — 沿革
会社設立からの主な出来事の推移
沿革一覧
1963年11月
東京都港区東京エレクトロン研究所を設立
「半導体こそ産業界を変革する」という信念のもと、久保徳雄と小髙敏夫らの若者が、資本金500万円で（株）東京エレクトロン研究所（現 東京エレクトロン）を創業[1]。株式会社東京放送の出資により設立、社員6名の駆け出しベンチャーだった[2]。当初は、ICテスタや電子部品など最先端技術製品の輸入に加え、VTRやカーラジオなどの民生機器の輸出も手掛けていた[2]。
1964年
技術専門商社としてスタート：サームコ社の拡散炉販売開始
米国サームコ社(Thermco)から拡散炉の輸入販売代理権を獲得し、販売を開始[1]。
1965年
米国フェアチャイルド社とICテスタの代理店契約
輸入業に力を入れ、半導体メーカーである米 フェアチャイルド社とICテスタの代理店契約を締結した[1]。1年後にはICテスタの1号機を輸入販売開始した[1]。
1968年
半導体製造装置メーカー：テル・サームコ社を設立
米国サームコ社との合弁会社として「テル・サームコ」をTBS会館内に設立[1]。日本で初めての半導体製造装置専業メーカーとして、拡散炉の国内生産をスタート[2]。
1975年
民生機器の生産・輸出ビジネスからの撤退
1971年・1973年のオイルショックを契機に、事業形態を大幅に見直した[1]。当時、売上の6割を占めていたカーラジオ、カーステレオ、電卓などの民生機器生産・輸出から撤退、付加価値の高い半導体製造装置、コンピュータ関連機器、電子部品に特化した事業体への転換を決定。戦略が見事に成功し業績が飛躍した[2]。
1975年
全自動横型拡散炉を発売
テル・サームコ社により、横型四段拡散炉BRUTE XLが発売。日本で初めてボートローダとエレベータのメカニズム搭載を含む、ウェーハ処理の全工程を自動化、飛躍的な生産性向上を実現した[3]。
1978年
名称を「東京エレクトロン」に変更
「（株）東京エレクトロン研究所」から「東京エレクトロン（株）」へ商号を変更[3]。
1980年
東京証券取引所市場第二部に上場[4]
1984年
東京証券取引所市場第一部に指定替え
東証二部上場から、わずか4年で一部に昇格[4]。
1986年
テル・サームコ製縦型拡散炉1号機出荷[1]
1986年
半導体製造装置の輸出を開始[1]
1989年
半導体製造装置メーカー売上高世界ランキング1位[1]
1990年
ディスプレイ製造装置市場へ本格参入[1]
1991年
半導体製造装置メーカー売上高世界ランキング1位（3年連続）[1]
1993年
ディスプレイ製造装置コータ/デベロッパの販売を開始[1]
1994年
枚葉CVD装置初号機を出荷[1]
2000年
Supercritical Systems社を買収[1]
2000年
東京エレクトロン株、日経225銘柄に採用される[1]
2001年
Timbre Technologies社を買収[1]
2009年
太陽光パネル製造装置事業への参入（2012年 スイスOerlikon Solar社を買収）[1]
2014年
太陽光パネル製造装置事業から撤退[1]
2015年
米国Applied Materials, Inc.との経営統合契約を解消[1]
出典
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